【メディア掲載】日本経済新聞にて、当社の「電池劣化予測技術」が紹介されました

2026年3月18日付の日本経済新聞（電子版および朝刊）にて、EV世界最大手のBYDが日本で導入した「10年30万キロ」という国内最長の電池保証プランと、その裏付けとなる当社の技術について掲載されました。　

■ 掲載記事の概要

記事では、BYDが日本市場での攻勢を強める中、ユーザーの不安を解消する「電池保証プラン」の重要性を説明。このプランの設計にあたり、当社取締役会長・フェローの二見徹を中心に構築した「EV電池劣化予測技術」が活用されていることが紹介されました。

• 日本経済新聞 電子版（2026年3月18日） 中国BYD、電池保証30万キロに延長　EV劣化予測の日本新興と組む ※全文の閲覧には日経IDのログインが必要です。

■ 当社技術のユニークさと強み

今回の記事で注目された当社のアルゴリズムは、単なる現状診断（SOH測定）に留まらず、数年後の劣化を高い精度で予測できる点に最大の強みがあります。

1. 「3つの重要因子」による高精度予測
   電池の正極材、形状、温度調節機構という物理的特性の組み合わせから、将来の劣化特性を導き出します。これは、長年EV開発の最前線にいた二見の知見に基づき、複雑な事象を「予測可能な数式」へと発展させた独自のアルゴリズムです。

2. 「劣化不安」を「確信」に変える、保険との融合
   EV購入を検討するお客様にとって、最大の懸念点は「バッテリーがいつまで持つか」、「将来の資産価値（リセールバリュー）はどうなるか」という電池劣化に対する不安があります。 当社は、この不安を払拭するためには「技術による可視化」と「保険による保証」の組み合わせが不可欠であると考えています。
   今回のような長期保証プランや、保険商品のリスク設計における不可欠な評価基準としての役割を果たしています。

■ 今後の展望：EVの資産価値を守り、循環型社会へ

 EV普及の最大の壁は「電池劣化への不安」と、それに伴う「リセールバリュー（再販価値）の不透明さ」です。

当社の技術で電池の寿命を可視化し、確かな保証を付与できる環境を整えることは、中古EV市場の活性化や電池の二次利用の促進にも直結します。今後も引き続き、メーカー、保険会社、フリート事業者様との連携をさらに強め、EVが「安心して選ばれる」社会の実現に貢献してまいります。

本件に関するお問い合わせや、技術の詳細については、[お問い合わせフォーム]よりお気軽にご連絡ください。